- 2024年10月末現在
本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社（以下｢あおぞら投信｣ということがあります。）と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。
世界まるごと投資
～世界まるごと投資のイメージと
それぞれの特徴～
「満天観測」の運用を行うディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ（以下、ディメンショナル）の株式戦略は、より高い期待リターンを持つ銘柄群の比重を相対的に高く設定することで、長期的にはインデックスを上回る投資成果を目指します。
- 上記は、委託会社があくまでもイメージとして作成したものです。
2024年10月末現在
時間を味方に
運用できる時間は意外と長い！
それぞれの年代の平均余命
出所：厚生労働省 令和5年簡易生命表
2つめのポイントはこちら
長期的にはインデックスを
上回る投資成果を目指す
金融サイエンスを用いた
運用手法
研究結果を実践へ
～ディメンショナル独自の運用スタイル
『3ファクターモデル』の活用～
ポートフォリオのイメージ
「満天観測」と一般的なインデックスファンドを比較したポートフォリオのイメージ
- 市況や資金動向その他の要因等によっては、上図のような運用ができない場合があります。また、変更される場合があります。
- 上図は運用手法のイメージ図を委託会社が作成したものです。
- 本ファンドはベンチマークを定めておりません。
3つめのポイントはこちら
ESG（環境、社会、企業統治）を
考慮したポートフォリオ
サステナブルな
未来に投資
環境サステナビリティを考慮
①ポートフォリオ全体を考慮
温室効果ガス排出量を基準に投資対象銘柄から除外または投資割合の削減
投資対象からの除外などにより、気候変動への大きな影響が想定される企業への投資割合を減少。
温室効果ガス排出度の下位銘柄の除外または投資割合の削減
埋蔵分からの潜在排出量の下位銘柄を除外
②業種別に考慮
サステナビリティ評価に基づく配分調整…
資産配分の調整によるサステナビリティ指標の改善と分散投資の両立。
サステナビリティ評価の低い銘柄を除外
サステナビリティ評価の高い銘柄を引上げ、低い銘柄を引下げ
社会的サステナビリティを考慮
ESG改善の追加的項目
右記下記などの項目が懸念される企業に対し、投資対象から除外または投資割合を低める調整。
●石炭・パーム油・工場式農場経営
●児童労働・タバコ・地雷/クラスター爆弾
●民間用銃器
など
- 上記はディメンショナルが独自の基準でスコアリングする過程をイメージするために作成したものです。なお、上記は2024年9月末現在の情報であり、今後変更になる場合があります。
出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズのデータを基にあおぞら投信が作成
当戦略はSFDR 第8条分類「環境や社会的特性を促進する商品」に該当します。
SFDR：『欧州サステナブルファイナンスに関する開示規制（Sustainable Finance Disclosure Regulation)』とは？
金融市場参加者における持続可能性に関するルールを標準化することにより、持続可能性に係るリスク評価の透明性を高めることを目的にした規制のことで、「グリーンウォッシング」（環境に配慮しているように装うこと）を防止すること、また、最終投資家が金融商品を比較しやすくすることが期待されています。SFDRでは以下の2つの分類がサステナブル関連商品とされています。
- ●第8条分類 環境や社会的特性を促進する商品
- ●第9条分類 サステナブル投資を目的とする商品
満天観測の特色・運用方法
満天観測は、研究に基づいた銘柄構成。
世界中の株式約10,300銘柄※に
徹底分散し、
長期的にはインデックスを上回る投資成果を目指します。
- 2024年10月末現在
- 上記は2025年1月22日現在の指定投資信託証券の一覧です。指定投資信託証券については見直されることがあります。
この場合、新たに投資信託証券を指定したり、既に指定されていた投資信託証券を除外する場合があります。
＊損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
ディメンショナルって
どんな会社なの？
ディメンショナルの理念
お客さまに付加価値の提供を目指します
❶市場に対する揺るぎない信頼
ディメンショナルの投資アプローチは、市場に対する信頼に基づいています。
信頼性の低い予測をあてにしたり他者を先読みするのではなく、市場そのものから期待リターンに関する情報を導き出します。
デービッド・ブース氏
［創業者、チェアマン］
デービッド・ブース氏［創業者、チェアマン］
❷アイデアの源泉―金融サイエンス
ディメンショナルの投資アプローチは経済理論に基づき、何十年に及ぶ実証研究に裏打ちされたものです。
同社のリサーチ・チームは、リターンを追求するに当たって、第一線の金融エコノミストと連携しています。
これまでの研究により、期待リターンを生み出す証券には共通の特性があり、私たちはそれを「ディメンション」と呼んでいます。「ディメンション」と認定されるには、説得力があり、持続性があり、普遍性があり、コスト効率が良いという特性が満たされなければなりません。
ユージン・ファーマ氏
［ノーベル経済学賞受賞、ディメンショナル・ディレクター*1、コンサルタント*2］
ユージン・ファーマ氏［ノーベル経済学賞受賞、ディメンショナル・ディレクター*1、コンサルタント*2］
❸お客様へのコミットメント
ディメンショナルの運用は、お客様に投資の成功体験をもたらすことを目指しています。
それは、単に投資リターンへの考察だけにとどまりません。何十年もの研究に裏付けられた明瞭なアプローチがあらゆる意思決定を支えていることを理解していただき、お客様に安心してもらうことです。
市場は好調な時もあれば厳しい時もあります。ディメンショナルのゴールは、市場の動きに十分備え、投資プランを守り続けることができる運用サービスをお客様に提供することです。
デーブ・バトラー氏
［共同チーフ・エグゼクティブ・オフィサー、ディメンショナル・ディレクター*1］
デーブ・バトラー氏［共同チーフ・エグゼクティブ・オフィサー、ディメンショナル・ディレクター*1］
- ディメンショナル・ディレクターは、Dimensional Fund Advisors LPの実質親会社（ジェネラル・パートナー）の取締役を指します。
- ユージン・ファーマ教授は、Dimensional Fund Advisors LPにコンサルティング・サービスを提供しています。
ディメンショナルの起源
コンサルタントを務めています
- 本資料は、ディメンショナル社の使用許諾の上、同社のホームページ等の資料から転載したものです。
- 内容については、ディメンショナルにより予告なしに変更されることがあります。
「ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ（「ディメンショナル」ということがあります。）」とは、特定の事業体を示すものではなく、世界各国に展開するディメンショナルのグループ企業であるDimensional Fund Advisors LP, Dimensional Fund Advisors Ltd., DFA Australia Limited, Dimensional Fund Advisors Canada ULC, Dimensional Fund Advisors Pte. Ltd., Dimensional Ireland Limited., Dimensional Japan Ltd.とDimensional Hong Kong Limitedを指します。
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因
-
株価変動リスク
本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
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為替変動リスク
本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。
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カントリー・リスク
本ファンドは実質的に一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
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購入単位 |
1,000円以上1円単位とします。 |
|---|---|
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購入価額 |
購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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購入代金 |
販売会社が指定する日までにお支払いください。 |
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換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。 |
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購入・換金 |
アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日 |
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信託期間 |
原則として無期限（設定日：2022年5月31日） |
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繰上償還 |
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。 |
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決算日 |
毎年4月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日） |
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収益分配 |
年1回（4月20日）の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
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課税関係 |
課税上は、株式投資信託として取扱われます。
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投資者が直接的に負担する費用
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購入時手数料 |
なし |
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信託財産留保額 |
なし |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
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運用管理費用（信託報酬） |
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本ファンドの運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対して |
年率0.5775%（税抜0.525%） |
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投資対象とする投資信託証券の運用報酬：資産総額に対して |
最大で年率0.262%程度*1 |
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実質的な負担：純資産総額に対して |
年率0.8395%（税込）程度*2 |
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*1 投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づいて組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。
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その他の |
信託事務の |
監査費用、印刷費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。 |
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|
売買委託 |
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
||||
- 上記当該手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■投資信託は値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、あおぞら投信が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、あおぞら投信がその正確性・完全性を保証するものではありません。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し（図表、数値等を含みます。）は、本資料作成時点でのあおぞら投信の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
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規定
詳しくは、投資信託の規定をご確認ください。