時間・銘柄分散を行い、世界の株式・債券に分散投資する投信 | ぜんぞうプラス

「ぜんぞうプラスシリーズ」とは、あおぞら・新グローバル・プレミアム・ファンド（当初漸増期間付、限定追加型）の総称です。

本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等

■本資料は、あおぞら投信株式会社（以下｢当社｣ということがあります。）と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。

リスクとリターンは表裏一体

「リターン」とは、投資で得られる収益のことを指し、「リスク」とは、リターンの変動幅（ブレ）のことを指します。一般的に大きなリターンが期待できる商品は、その分「リスク」も大きく、損失も大きくなる可能性があります。これに対して、リスクを抑えようとすると、「リターン」も小さくなるという関係があります。

投資スタイルとリスク・リターン

投資対象とリスク・リターン

上記はあくまでもイメージ図であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。またすべてのケースを網羅しているものではありません。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。ファンドの特色、投資リスク、お申込みメモ、ファンドの費用等の項を必ずお読み下さい。
上記は時間分散効果をより深くご理解いただくためのイメージであり、ぜんぞうプラス2401のシミュレーションではありません。一般的な時間分散効果について解説したものです。

投資期間20年で、お客さまそれぞれがゴールを目指して資産を戦略的に育てるためには

ぜんぞうプラスは、リスクと向き合えコツコツ、じっくり育てるファンドですに関する画像

あおぞら投信の“くふう”

株式漸増: 株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。

『ぜんぞう』シリーズの運用期間が5年から20年になりました。
『ぜんぞう』シリーズの5年で基準価額15%の上昇を目指すファンドから、
お客さまそれぞれが目指す目標(ゴール)まで運用を継続していただけるファンドになりました。
- 「ぜんぞうプラス」は基準価額15%上昇時に安定的な債権運用に切り替わることはありません。

『ぜんぞう』とは、あおぞら投信が2014年に設定・運用を開始した、「あおぞら・新グローバル分散ファンド（限定追加型）2014-08」の愛称であり、運用期間5年間で基準価額15%の上昇を目指すファンドです。
また、『ぜんぞう』は2014年以降も同様の運用手法のファンドを設定を継続し、シリーズ化しております。なお、『ぜんぞう』はあおぞら投信の登録商標です。

世界の株式・債券に分散投資

投資信託証券を通じて日本を含む世界の株式（新興国の株式を含みます。）および債券に広く分散投資を行うことで、インカムゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

先進国株式: ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー　グローバル・コア・エクイティ・ファンド
新興国株式: ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー　エマージング・マーケット・バリュー・ファンド
先進国債券: ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー　グローバル・ショート･フィクスト・インカム・ファンド

※組入れファンドにおいて、先進国債券への投資については対円で為替ヘッジを行いますが、株式への投資については為替ヘッジを行いません。

本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

株式の組入比率を段階的に引き上げます。^*

株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。

あおぞら投信が組入れファンドの比率を変更することにより行います。

上記組入比率は概算値です。

学術的研究に基づく運用

組入れファンドの運用は、学術的研究に基づく運用を実践する「ディメンショナル・アイルランド・リミテッド」が行います。

市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

組入れファンドの運用

本ファンドは、値動きのある有価証券などに投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの基準価額の主な変動要因などは、販売用資料にてご確認ください。販売用資料はこちら

あおぞら・新グローバル・プレミアム・ファンド（当初漸増期間付、限定追加型）2024-01 (愛称ぜんぞうプラス2401)

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因

株価変動リスク

本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
為替変動リスク

本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドの株式部分については原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。本ファンドの債券部分については、投資対象ファンドにおいて為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、投資対象資産および投資対象資産から生じる収益の全てを完全にヘッジできるとは限りません。なお、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります（ヘッジ・コストとは、ヘッジ対象通貨の金利と円金利の差に相当し、円金利の方が低い場合この金利差分収益が低下します。）。
債券価格変動リスク

本ファンドは実質的に債券に投資を行いますので、債券価格変動リスクを伴います。一般に債券の市場価格は、金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。投資対象とする国・地域の金利が上昇し、保有する債券の価格が下落した場合には、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、債券への投資に際しては、発行体の債務不履行（デフォルト）等の信用リスクを伴います。一般に、発行体の信用度は第三者機関による格付で表されますが、格付が低いほど債務不履行の可能性が高いことを意味します。発行体の債務不履行が生じた場合、債券の価格は大きく下落する傾向があるほか、投資した資金を回収できないことがあります。また、債務不履行の可能性が高まった場合（格下げ等）も債券価格の下落要因となります。一般に、債券価格の変動幅および信用リスクは、残存期間が長いほど、また発行体の信用度が低いほど、大きくなる傾向があります。
カントリー・リスク

本ファンドの株式部分において、一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。

基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

購入の申込期間	当初申込期間：2024年1月4日から2024年1月30日継続申込期間：2024年1月31日から2024年6月28日
購入単位	1万円以上1円単位とします。
購入価額	当初申込期間：1口当たり1円（1万口当たり1万円）継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金	当初申込期間：当初申込期間中にお申込みの販売会社にお支払いください。継続申込期間：販売会社が指定する日までにお支払いください。
換金価額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金	原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。
購入・換金申込不可日	アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日
信託期間	2045年10月20日まで（設定日：2024年1月31日）委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めた場合は、信託期間を延長することができます。
繰上償還	受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。
決算日	毎年10月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
収益分配	年1回（10月20日）の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。本ファンドは長期的な信託財産の成長に資するため、収益分配金は少額に抑えることを基本とします。
課税関係	課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。本ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。配当控除の適用はありません。原則、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益（法人の場合は個別元本超過額）が課税の対象となります。税法が改正された場合等には変更される場合があります。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）
		本ファンドの運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対して	年率0.836%（税抜0.76%）
		投資対象とする投資信託証券の運用報酬：資産総額に対して	最大で年率0.235%程度 ^*1
		実質的な負担：純資産総額に対して	年率1.071%（税込）程度^*2
		1 投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づいて組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。 2 本ファンドの信託報酬に本ファンドが投資対象とする投資信託証券の運用報酬を合わせた、投資者が実質的に負担する信託報酬です。運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
その他の費用・手数料	信託事務の諸費用	監査費用、印刷費用等、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.2%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。
その他の費用・手数料	売買委託手数料等	有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

上記当該手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。

本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等

■本資料は、あおぞら投信株式会社（以下｢当社｣ということがあります。）と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■投資信託は値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し（図表、数値等を含みます。）は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。