本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社（以下｢あおぞら投信｣ということがあります。）と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。
価格は上昇する時、下落する時、
動かない時、様々です。
様々な状況に応じて
お金に働いてもらいましょう！
上記はあくまでもイメージ図であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。またすべてのケースを網羅しているものではありません。投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。
出所：IMF（国際通貨基金） World Economic Outlook Database, October 2023を基に委託会社が作成。
実質GDP成長率、物価上昇率はいずれも対前年比。
- 上記データはIMFの予測であり、将来の結果を保証するものではありません。
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世界株式にマッチした投資スタイルです！
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（2023年12月末現在）
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※本商品のシミュレーションではなく、
一般的な指数を用いたシミュレーションですので
ご留意ください。
- 2023年12月末現在
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上記は2024年3月7日現在の指定投資信託証券の一覧です。指定投資信託証券については見直されることがあります。
この場合、新たに投資信託証券を指定したり、既に指定されていた投資信託証券を除外する場合があります。
＊損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
金融サイエンスを用いた
運用手法
研究結果を実践へ
～ディメンショナル独自の運用スタイル
『3ファクターモデル』の活用～
ポートフォリオのイメージ
「てつさん」と一般的なインデックスファンドを比較したポートフォリオのイメージ
- 市況や資金動向その他の要因等によっては、上図のような運用ができない場合があります。また、変更される場合があります。
- 上図は運用手法のイメージ図を委託会社が作成したものです。
- 本ファンドはベンチマークを定めておりません。
ディメンショナルって
どんな会社なの？
ディメンショナルの資産
近年、資金流入が継続しており注目を集めています。
ディメンショナル受託資産残高（ディメンショナル各社合計）
市場が混乱した2008年から2012年の間、多くの投資家は保有する株式ファンドを売りました。その期間を通じてディメンショナルには多くの資金流入がありました。
日本国内の公募投資信託の残高が164兆円ということは、ディメンショナルだけで日本国内の約半分の規模を運用していることになります。（2023年12月現在、1米ドル＝141.02円で換算）
出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ、一般社団法人投資信託協会のデータを基にあおぞら投信が作成。
ディメンショナルの理念
お客さまに付加価値の提供を目指します
❶市場に対する揺るぎない信頼
ディメンショナルの投資アプローチは、市場に対する信頼に基づいています。
信頼性の低い予測をあてにしたり他者を先読みするのではなく、市場そのものから期待リターンに関する情報を導き出します。
デービッド・ブース氏
［創業者、チェアマン］
デービッド・ブース氏［創業者、チェアマン］
❷アイデアの源泉―金融サイエンス
ディメンショナルの投資アプローチは経済理論に基づき、何十年に及ぶ実証研究に裏打ちされたものです。
同社のリサーチ・チームは、リターンを追求するに当たって、第一線の金融エコノミストと連携しています。
これまでの研究により、期待リターンを生み出す証券には共通の特性があり、私たちはそれを「ディメンション」と呼んでいます。「ディメンション」と認定されるには、説得力があり、持続性があり、普遍性があり、コスト効率が良いという特性が満たされなければなりません。
ユージン・ファーマ氏
［2013年ノーベル経済学賞受賞、ディメンショナル・ディレクター*1、コンサルタント*2］
ユージン・ファーマ氏［2013年ノーベル経済学賞受賞、ディメンショナル・ディレクター*1、コンサルタント*2］
❸お客様へのコミットメント
ディメンショナルの運用は、お客様に投資の成功体験をもたらすことを目指しています。
それは、単に投資リターンへの考察だけにとどまりません。何十年もの研究に裏付けられた明瞭なアプローチがあらゆる意思決定を支えていることを理解していただき、お客様に安心してもらうことです。
市場は好調な時もあれば厳しい時もあります。ディメンショナルのゴールは、市場の動きに十分備え、投資プランを守り続けることができる運用サービスをお客様に提供することです。
デーブ・バトラー氏
［共同チーフ・エグゼクティブ・オフィサー 兼 ディメンショナル・ディレクター*1］
デーブ・バトラー氏［共同チーフ・エグゼクティブ・オフィサー 兼 ディメンショナル・ディレクター*1］
- ディメンショナル・ディレクターは、Dimensional Fund Advisors LPの実質親会社（ジェネラル・パートナー）の取締役を指します。
- ユージン・ファーマ教授は、Dimensional Fund Advisors LPにコンサルティング・サービスを提供しています。
ディメンショナルの起源
コンサルタントを務めています
- 本資料は、ディメンショナル社の使用許諾の上、同社のホームページ等の資料から転載したものです。
- 内容については、ディメンショナルにより予告なしに変更されることがあります。
「ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ（「ディメンショナル」ということがあります。）」とは、特定の事業体を示すものではなく、世界各国に展開するディメンショナルのグループ企業であるDimensional Fund Advisors LP, Dimensional Fund Advisors Ltd., DFA Australia Limited, Dimensional Fund Advisors Canada ULC, Dimensional Fund Advisors Pte. Ltd., Dimensional Ireland Limited., Dimensional Japan Ltd.とDimensional Hong Kong Limitedを指します。
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因
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株価変動リスク
本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
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為替変動リスク
本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。
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カントリー・リスク
本ファンドは実質的に一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
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購入単位 |
1,000円以上1円単位とします。 |
|---|---|
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購入価額 |
購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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購入代金 |
販売会社が指定する日までにお支払いください。 |
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換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。 |
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購入・換金 |
アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日 |
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信託期間 |
原則として無期限（設定日：2015年3月27日） |
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繰上償還 |
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。 |
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決算日 |
毎年12月10日（ただし、休業日の場合は翌営業日） |
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収益分配 |
年1回（12月10日）の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
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課税関係 |
課税上は株式投資信託として取扱われます。
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投資者が直接的に負担する費用
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購入時手数料 |
なし |
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信託財産留保額 |
なし |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
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運用管理費用（信託報酬） |
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本ファンドの運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対して |
年率0.5775%（税抜0.525%） |
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投資対象とする投資信託証券の運用報酬：資産総額に対して |
年率(税込)0.258%程度 *¹ |
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実質的な負担：純資産総額に対して |
年率(税込)0.8355%程度 *² |
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*1 投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づいて組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。
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その他の |
信託事務の |
監査費用、印刷費用等、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.2%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。 |
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売買委託 |
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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- 上記当該手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■投資信託は値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、あおぞら投信が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、あおぞら投信がその正確性・完全性を保証するものではありません。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し（図表、数値等を含みます。）は、本資料作成時点でのあおぞら投信の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。
規定
詳しくは、投資信託の規定をご確認ください。