本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社（以下｢あおぞら投信｣ということがあります。）と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。
「R&I ファンド大賞 2024｣について
「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
価格は上昇する時、下落する時、
動かない時、様々です。
様々な状況に応じて
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上記はあくまでもイメージ図であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。またすべてのケースを網羅しているものではありません。投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。
〜経済成長率、物価の実績（1990年〜2023年）と予測（2024年〜2029年）〜
出所：IMF（国際通貨基金） World Economic Outlook Database, October 2024を基に委託会社が作成。
実質GDP成長率、物価上昇率はいずれも対前年比。
- 上記データはIMFの予測であり、将来の結果を保証するものではありません。
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（2024年12月末現在）
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※本商品のシミュレーションではなく、
一般的な指数を用いたシミュレーションですので
ご留意ください。
- 上記は2025年3月10日現在の組入れ指定投資信託証券（以下「組入れファンド」ということがあります。）の一覧です。組入れファンドについては見直されることがあります。この場合、新たに組入れファンドを指定したり、既に指定されていた組入れファンドを除外する場合があります。
＊1 損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
＊2 先進国の株式と新興国の株式の目標配分割合は両市場の時価総額を勘案して調整します。
金融サイエンスを用いた
運用手法
研究結果を実践へ
～ディメンショナル独自の運用スタイル
『3ファクターモデル』の活用～
ポートフォリオのイメージ
長期的には、小型株、割安株、収益性の高い株のリターンが優位となる傾向があります。本ファンドにおいては、一般的なインデックスと比較して、上記特性を持つ銘柄の保有比率が相対的に高くなります。
組入れファンドの運用
組入れファンドの運用は、ディメンショナル・アイルランド・リミテッドが行います。ディメンショナルは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドおよびその関係会社の総称です。経済分野で世界的に著名な学識経験者がディメンショナルのコンサルタントを務めており、ディメンショナルは学術的研究を応用した運用を実践しています。
ディメンショナル・ファンド・
アドバイザーズ
- 1981年創立
- 運用資産残高：7,768億米ドル（約122兆円）
- 従業員：1,500名超
- 出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ
運用資産残高および従業員数：2024年12月末現在、1米ドル＝157.35円で換算
- 各拠点はディメンショナルのオフィス所在地です。“ディメンショナル”と記載がある場合、特定の事業体を示すものではなく、世界各国に展開するディメンショナルのグループ企業である Dimensional Fund Advisors LP, Dimensional Fund Advisors Ltd., DFA Australia Limited, Dimensional Fund Advisors Canada ULC, Dimensional Fund Advisors Pte. Ltd.,Dimensional Ireland Limited.,Dimensional Japan Ltd.とDimensional Hong Kong Limitedを指します。
運用プロセス
組入れファンドの投資手法は、リターンを向上させる特性に着目し、分散されたポートフォリオを構築します。ディメンショナルの投資哲学は、学術的調査に基づいています。
- 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、上記運用プロセスのような運用ができない場合があります。また、上記運用プロセスは変更される場合があります。
- 上記は組入れファンドの運用プロセスについて、委託会社が作成したものです。
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因
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株価変動リスク
本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
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為替変動リスク
本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。
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カントリー・リスク
本ファンドは実質的に一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
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購入単位 |
1,000円以上1円単位とします。 |
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購入価額 |
購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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購入代金 |
販売会社が指定する日までにお支払いください。 |
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換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。 |
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購入・換金 |
アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日 |
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信託期間 |
原則として無期限（設定日：2015年3月27日） |
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繰上償還 |
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。 |
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決算日 |
毎年12月10日（ただし、休業日の場合は翌営業日） |
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収益分配 |
年1回（12月10日）の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
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課税関係 |
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にＮＩＳＡ （少額投資非課税制度）の適用対象となります。
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投資者が直接的に負担する費用
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購入時手数料 |
なし |
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信託財産留保額 |
なし |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
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運用管理費用（信託報酬） |
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本ファンドの運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対して |
年率0.5775%（税抜0.525%） |
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投資対象とする投資信託証券の運用報酬：資産総額に対して |
年率(税込)0.258%程度 *¹ |
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実質的な負担：純資産総額に対して |
年率(税込)0.8355%程度 *² |
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*1 投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づいて組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。
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その他の |
信託事務の |
監査費用、印刷費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。 |
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売買委託 |
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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- 上記当該手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■投資信託は値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、あおぞら投信が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、あおぞら投信がその正確性・完全性を保証するものではありません。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し（図表、数値等を含みます。）は、本資料作成時点でのあおぞら投信の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。
規定
詳しくは、投資信託の規定をご確認ください。