ぜんぞうトリオ ～あおぞら・新グローバル・トリオ・ファンド（限定追加型）～
「株式と金の漸増（ぜんぞう）」で、
基準価額20,000円とその後の戦略的な資産成長を目指すバランスファンド
- 将来における運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ぜんぞうトリオとは
ポイント01
株式・債券・金の3資産による
グローバル分散投資を行います
金は株式・債券とは異なる値動きをすることが多く、組み合わせて運用することで長期投資の運用効率向上が期待できます。そのため、本ファンドは株式・債券・金の3資産によるグローバル分散投資を行う設計としました。株式・金の組入比率を段階的に引き上げて、株式60%、金10%まで増やします。
ポイント02
基準価額20,000円と、
その後の戦略的な資産成長を目指します
世界のGDPが長期的に年3%程度で成長すると、世界の経済規模は四半世紀以内に2倍になると考えられます。こうした経済成長の中で物価上昇や新しい商品・サービスの登場が見込まれるため、お客さまの豊かな生活を支えるには、金融資産の成長が重要です。その目安として、本ファンドでは基準価額20,000円をチェックポイントとしています。
ポイント03
基準価額20,000円到達後、
「安定成長型運用」を続けます
基準価額20,000円は投資のゴールではありません。この水準を超えた後も、これまでの成果を守りながら資産を育てるために、株式・債券・金を組み合わせて「安定成長型運用（株式30%：債券60%：金10%）」を続けます。「これからの20年間」をお客さまが長期投資を実現し続けられる商品を目指します。（ご自身のタイミングで換金可能です）
- ぜんぞうトリオがチェックポイントとしている基準価額20,000円に到達することを保証するものではありません。また、基準価額が20,000円以上にて安定的に推移することおよび将来の運用成果を保証するものではありません。
ぜんぞうトリオの"くふう"
リスクと向き合えコツコツ、じっくり育てるファンドです
くふう01
株式・金の漸増*1
株式・金の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。
くふう02
チェックポイント（基準価額20,000円）到達後、安定成長型運用に切り替え、翌日から信託報酬を引き下げます。
資産分散と世界まるごと投資
株式および債券の組入れファンドの運用：ディメンショナルが学術的研究を応用した運用を実践しています。
時間を分散
株式・金の組入比率を毎月末に段階的に引き上げて、1年かけて株式60%、金10%まで増やします。（漸増）
リバランス※3運用
2年目以降、毎月末にリバランスを行い、株式60%:債券30%:金10%の比率に戻します。
チェックポイント（基準価額20,000円）到達後、安定成長型運用に切り替え、翌日から信託報酬を引き下げます。
信託報酬
通常時：年率1.23145%（税込）程度
安定成長型運用時：年率1.11495%（税込）程度
株式リスクを半減させることで価格変動を抑えながら戦略的に資産を長期的に育てていきます。
- だんだんと増やすこと
- 先進国株式：約7,800銘柄 新興国株式：約3,800銘柄
- リバランスとは価格変動によって変わった配分比率を元に戻すことです。
- 非投資適格債券にも投資する場合があります。
- 上図はぜんぞうトリオの運用の仕組みを時系列で示した概要図です。資金動向、市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
- 組入れファンドにおいて、グローバル債券への投資については対円で為替ヘッジを行いますが、株式および金への投資については為替ヘッジを行いません。
- ぜんぞうトリオがチェックポイントとしている基準価額20,000円に到達することを保証するものではありません。また、基準価額が20,000円以上にて安定的に推移することおよび将来の運用成果を保証するものではありません。
- 本ファンドにおいて、株式30%：債券60%：金10%の比率で運用することを「安定成長型運用」といいます。
シミュレーション
過去に「ぜんぞうトリオ」を運用していた場合を考えてみましょう
運用開始月を1990年1月末から2021年3月まで1ヵ月ずつずらして計算した全シミュレーション結果（運用期間20年、1990年1月末～2021年3月末運用開始の全375回）
予測01
チェックポイント（基準価額20,000円）
到達までの平均期間は11年7ヵ月
チェックポイント（基準価額20,000円）には到達するの？
（基準価額20,000円）への到達回数
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基準価額 |
最短 |
平均 |
最長 |
|---|---|---|---|
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20,000円到達 |
5年9ヶ月 |
11年7ヶ月 |
17年4ヶ月 |
- 1990年1月末～2021年3月末までに運用を開始したもの（未到達のものを除く、全期間）
予測02
20年の運用期間終了時点の
基準価額の平均値は24,810円
チェックポイント（基準価額20,000円）到達後はどの程度資産は成長するの？
- 1990年1月末～2006年3月末までに運用を開始したもの（運用期間20年）
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運用期間 |
最大値 |
平均値 |
最小値 |
|---|---|---|---|
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20年 |
30,573円 |
24,810円 |
20,290円 |
- 全てのケースでチェックポイント
（基準価額20,000円）超で終了
運用開始から10年後の基準価額水準
- 1990年1月末～2016年3月末までに運用を開始したもの（運用期間10年以上）
予測03
運用期間中の値動きは
どうなるのか見てみましょう。
設定シミュレーション （1990年1月31日～2026年3月31日）
-
1990年1月末を100として指数化しています。
世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（グロス・配当込み、円換算ベース）
上記は組入れファンドが参照するインデックス等によるシミュレーションであり、すべてのケースを説明しているものではありません。
インデックスには、直接投資できません。インデックスのパフォーマンスは、実際のポートフォリオ運用に係わる費用を反映していません。インデックスのパフォーマンスと組入れファンドのパフォーマンスは異なります。過去の実績は将来の運用成績を示唆あるいは保証するものではありません。
【本シミュレーションで使用している指数等について】
- ＜先進国株式＞
- MSCIワールド・インデックス（グロス・配当込み、円換算ベース）MSCIワールド・インデックスとは、MSCIが開発した株価指数で、世界の先進国で構成されています。MSCIワールド・インデックス（グロス・配当込み、円換算ベース）は、MSCIワールド・インデックス（グロス・配当込み、米ドルベース）を基にあおぞら投信が算出したものです。
- ＜新興国株式＞
- MSCIエマージング・マーケット・インデックス（グロス・配当込み、円換算ベース）MSCIエマージング・マーケット・インデックスとは、MSCIが開発した株価指数で、世界の新興国の株式で構成されています。MSCIエマージング・マーケット・インデックス（グロス・配当込み、円換算ベース）は、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（グロス・配当込み、米ドルベース）を基にあおぞら投信が算出したものです。
- ＜グローバル債券＞
- ブルームバーグ・グローバル総合インデックス（円ヘッジベース）は日本を含む世界の投資適格債券の代表的な指数です。世界の国債に加え、政府関連債、社債および資産担保証券で構成されます。
- ＜金＞
- スポット価格（円ベース）
- ぜんぞうトリオがチェックポイントとしている基準価額20,000円に到達することを保証するものではありません。また、基準価額が20,000円以上にて安定的に推移することおよび将来の運用成果を保証するものではありません。
商品概要
特色01
世界の株式・債券・金に分散投資
投資信託証券を通じて日本を含む世界*1の株式および債券ならびに金に広く分散投資を行うことで、信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
- 新興国を含みます。
■投資する投資信託証券
（本資料において、「組入れファンド」といいます。）
- 先進国株式
- ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・コア・エクイティ・ファンド
- 新興国株式
- ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・バリュー・ファンド
- グローバル債券
- ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・コア・フィクスト・インカム・ファンド*2
- 金
- あおぞら・ゴールド・マザーファンド
- 本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
- 組入れファンドにおいて、グローバル債券への投資については対円で為替ヘッジを行いますが、株式・金への投資については為替ヘッジを行いません。
- 非投資適格債券にも投資する場合があります。
特色02
株式・金の組入比率を段階的に引き上げます。*
株式・金の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。
- あおぞら投信が組入れファンドの比率を変更することにより行います。
- 上記組入比率は概算値です。
特色03
チェックポイントとする基準価額20,000円到達後、
株式・債券比率を入れ替え、翌日から信託報酬を引き下げます。*
本ファンドにおいて、株式30%：債券60%：金10%の比率で運用することを「安定成長型運用」といいます。チェックポイントとする基準価額20,000円到達後も信託期間終了日まで運用は継続されるため、基準価額は変動します。基準価額が20,000円に到達しての償還、買取をお約束するものではありません。
- あおぞら投信が組入れファンドの比率を変更することにより行います。
- 上記組入比率は概算値です。
信託報酬は、設定当初からチェックポイントとする基準価額20,000円到達までは年率1.23145%（税込）程度、
安定成長型運用に切り替え後は年率1.11495%（税込）程度となります。
上記に記載の信託報酬は、本ファンドの信託報酬に投資対象とする投資信託証券の運用報酬を合わせた、投資者が実質的に負担する信託報酬です。
特色04
学術的研究に基づく運用
株式および債券の組入れファンドの運用は、学術的研究に基づく運用を実践する「ディメンショナル・アイルランド・リミテッド」が行います（金の運用を除く）。
ディメンショナルは、経済分野で世界的に著名な学識経験者がコンサルタントを務めており、学術的研究を応用した運用を実践しています。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
あおぞら・ゴールド・マザーファンドは、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社が運用する「ゴールド・ファンド（適格機関投資家向け）」を通じて実質的に金に投資を行います。
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因
-
株価変動リスク
本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
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為替変動リスク
本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドの株式および金部分については原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。本ファンドの債券部分については、投資対象ファンドにおいて為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、投資対象資産および投資対象資産から生じる収益のすべてを完全にヘッジできるとは限りません。なお、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります（ヘッジ・コストとは、ヘッジ対象通貨の金利と円金利の差に相当し、円金利の方が低い場合この金利差分収益が低下します。）。
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債券価格変動リスク
本ファンドは実質的に債券に投資を行いますので、債券価格変動リスクを伴います。一般に債券の市場価格は、金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。投資対象とする国・地域の金利が上昇し、保有する債券の価格が下落した場合には、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、債券への投資に際しては、発行体の債務不履行（デフォルト）等の信用リスクを伴います。一般に、発行体の信用度は第三者機関による格付で表されますが、格付が低いほど債務不履行の可能性が高いことを意味します。発行体の債務不履行が生じた場合、債券の価格は大きく下落する傾向があるほか、投資した資金を回収できないことがあります。また、債務不履行の可能性が高まった場合（格下げ等）も債券価格の下落要因となります。なお、非投資適格格付の債券については、投資適格格付の債券と比較して、価格が大きく変動する可能性や債務不履行等が生じるリスクが高いと想定されます。一般に、債券価格の変動幅および信用リスクは、残存期間が長いほど、また発行体の信用度が低いほど、大きくなる傾向があります。なお、本ファンドは一部新興国の債券に投資を行いますが、新興国の債券は、一般に市場規模や取引量が少ないため、経済状況の悪化や、本ファンドに大量の設定解約が生じた場合等には、市場実勢から期待される価格や評価価格通りに取引できない可能性があり、本ファンドの基準価額の下落要因となる場合があります。
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金価格変動リスク
本ファンドは実質的に金に投資を行いますので、金価格変動リスクを伴います。一般に、金地金（きんじがね）の指標価格は金の需給関係や為替、金利の変動など様々な要因により大きく変動し、組入上場有価証券は金地金の指標価格の変動等の影響を受けて変動するため、これらの影響を受けて本ファンドの基準価額が変動する可能性があります。
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カントリー・リスク
本ファンドの株式および債券部分において、一部新興国に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 非投資適格債券に関する留意点は交付目論見書等でご確認ください。
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購入の |
当初申込期間：2026年7月1日から2026年7月30日まで |
|---|---|
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購入単位 |
1万円以上1円単位とします。 |
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購入価額 |
当初申込期間：1口当たり1円（1万口当たり1万円） |
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購入代金 |
当初申込期間：当初申込期間中にお申込みの販売会社にお支払いください。 |
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換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
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換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。 |
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購入・換金 |
アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日 |
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信託期間 |
2047年7月22日まで（設定日：2026年7月31日）
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繰上償還 |
受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。 |
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決算日 |
毎年7月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日） |
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収益分配 |
年1回（7月20日）の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
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課税関係 |
課税上は株式投資信託として取扱われます。
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投資者が直接的に負担する費用
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購入時手数料 |
インターネットバンキングからの申込は、購入時手数料はいただきません。 |
|---|---|
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信託財産留保額 |
なし |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
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運用管理費用（信託報酬） |
通常時 |
安定成長型運用時*3 |
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|---|---|---|---|---|
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本ファンドの運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対して |
年率0.9900%（税抜0.900%） |
年率0.8800%（税抜0.800%） |
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投資対象とする投資信託証券の運用報酬：資産総額に対して |
最大で年率0.24145%程度*1 |
最大で年率0.23495%程度*1 |
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実質的な負担：純資産総額に対して |
年率1.23145%（税込）程度*2 |
年率1.11495%（税込）程度*2 |
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その他の |
信託事務の |
監査費用、印刷費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。 |
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売買委託 |
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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- 上記手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
お取引・お問い合わせ
本ホームページのご利用にあたってのご留意事項等
■本資料は、あおぞら投信株式会社（以下｢当社｣ということがあります。）が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■投資信託は値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し（図表、数値等を含みます。）は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」および目論見書補完書面をご覧ください。
■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは
- 商号等
-
株式会社あおぞら銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第8号 - 加入協会
- 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
■設定・運用は
- 商号等
-
あおぞら投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2771号 - 加入協会
-
日本証券業協会、一般社団法人資産運用業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
規定
詳しくは、投資信託の規定をご確認ください。