■本資料は、あおぞら投信株式会社(以下「当社」ということがあります。)と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
当戦略*は設定来、TOPIX(税引後配当込み)(ベンチマーク)を上回り、長期で高いパフォーマンスを実現しています。
(本書内での指数について)TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社の知的財産です。
年 |
1998 |
1999 |
2000 |
2001 |
2002 |
2003 |
2004 |
2005 |
2006 |
2007 |
2008 |
2009 |
2010 |
2011 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
①当戦略* |
13.0% |
36.1% |
-2.5% |
-5.8% |
-10.7% |
28.4% |
11.6% |
45.4% |
-1.6% |
-8.8% |
-35.8% |
9.0% |
1.3% |
-10.2% |
②TOPIX |
-6.8% |
59.4% |
-25.1% |
-19.0% |
-17.7% |
25.0% |
11.3% |
45.1% |
2.9% |
-11.2% |
-40.7% |
7.5% |
0.8% |
-17.1% |
超過収益 |
19.8% |
-23.4% |
22.5% |
13.2% |
7.0% |
3.5% |
0.3% |
0.3% |
-4.6% |
2.4% |
4.9% |
1.5% |
0.5% |
6.9% |
年 |
2012 |
2013 |
2014 |
2015 |
2016 |
2017 |
2018 |
2019 |
2020 |
2021 |
2022 |
2023 |
2024* |
設定来 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
①当戦略* |
20.7% |
56.5% |
5.8% |
11.8% |
6.3% |
22.4% |
-17.0% |
16.4% |
1.1% |
15.6% |
2.0% |
32.3% |
12.9% |
7.8% |
②TOPIX |
20.7% |
54.2% |
9.9% |
11.7% |
0.0% |
21.8% |
-16.3% |
17.7% |
7.0% |
12.4% |
-2.9% |
27.8% |
15.8% |
4.8% |
超過収益 |
0.0% |
2.3% |
-4.1% |
0.1% |
6.3% |
0.5% |
-0.8% |
-1.2% |
-5.9% |
3.2% |
4.8% |
4.6% |
-2.9% |
3.1% |
オービス社は、グローバルな株式投資戦略を提供する独立系資産運用会社です。オービス社の歴史は、半世紀前、創業者アラン・グレイがAllan Gray Proprietary Limited(アラン・グレイ・プロプライエタリ・リミテッド)を設立した1973年に始まりました。同社は現在南アフリカ最大の非上場運用会社となっています。1989年、「ファンダメンタル・長期・コントラリアン*」というアプローチでの運用を、アフリカ以外の世界にも広げるため、オービス社を設立しました。以降、そのアプローチは不変のものとして、お客さまに長期リターンを提供するという目標とともに受け継がれています。
運用資産残高:2024年6月末時点、1米ドル=161.07円で換算
当戦略の収益:1997年12月末~ 2024年8月末
ファンダメンタル・長期・コントラリアンという3本柱のアプローチのもと、オービス社の考える長期的な企業価値(「本源的価値」)に対し株価が割安になっている銘柄を発掘するため、企業を深く丁寧に分析します。個人によるコントラリアンな投資判断を可能にするため、合議制はとりません。そして、厳選された銘柄のみがポートフォリオに組み込まれます。
「ファンダメンタル分析により算出した本源的価値を大きく下回る株価で取引されている銘柄を買う」ということです。
運用戦略の運用成績:上記類似運用戦略の運用成績は、同一の運用戦略により運用される全てのポートフォリオの資産額を加重平均し、オービス社の合理的な推測により算出されたもので、実際に当該ファンドに投資をした投資家が経験する運用成績を示すものではありません。
銘柄名 |
業種 |
構成比 |
|
---|---|---|---|
1 |
アサヒグループホールディングス |
食料品 |
9.2 |
2 |
サンドラッグ |
小売業 |
5.7 |
3 |
スギホールディングス |
小売業 |
5.1 |
4 |
大和ハウス工業 |
建設業 |
5.1 |
5 |
ツルハホールディングス |
小売業 |
5.1 |
6 |
クボタ |
機械 |
4.9 |
7 |
小糸製作所 |
電気機器 |
4.6 |
8 |
GMOインターネットグループ |
情報・ |
4.2 |
9 |
三菱地所 |
不動産業 |
4.1 |
10 |
INPEX |
鉱業 |
3.4 |
上位10銘柄の保有割合 |
51.4 |
銘柄名 |
業種 |
構成比 |
|
---|---|---|---|
1 |
トヨタ自動車 |
輸送用機器 |
3.8 |
2 |
ソニーグループ |
電気機器 |
2.6 |
3 |
三菱UFJフィナンシャル・グループ |
銀行業 |
2.4 |
4 |
日立製作所 |
電気機器 |
2.3 |
5 |
キーエンス |
電気機器 |
1.8 |
6 |
リクルートホールディングス |
サービス業 |
1.8 |
7 |
三井住友フィナンシャルグループ |
銀行業 |
1.7 |
8 |
三菱商事 |
卸売業 |
1.6 |
9 |
信越化学工業 |
化学 |
1.5 |
10 |
伊藤忠商事 |
卸売業 |
1.4 |
上位10銘柄の保有割合 |
21.0 |
保有銘柄数 |
上位10銘柄 |
上位20銘柄 |
上位30銘柄 |
5%以上保有 |
1%以上保有 |
12ヶ月の |
---|---|---|---|---|---|---|
44銘柄 |
51% |
77% |
91% |
30% |
91% |
13% |
時価総額 |
2024年8月末時点の |
||
大型株 |
中型株 |
小型株 |
|
オービス・ |
36.8 |
57.1 |
6.1 |
TOPIX |
70.2 |
21.7 |
8.1 |
オービス社のオーナー、経営陣、およびスタッフはお客さまと共にオービス・ファンドに同一の条件および同一の運用報酬で投資を行っており、グループとしてオービス・ファンドの最大の投資家となっています。 したがって、オービス社にはお客さまの資産を守る責任を負った管理者として行動する強いインセンティブがあります。
本ファンドの信託報酬*のうち、投資対象ファンドの運用の基本報酬はゼロとしています。
オービス社のファンドは創業当初からパフォーマンスに連動した運用報酬体系を採用しています。オービス社では、アンダーパフォームした際にはお支払いいただいた成功報酬の払い戻しを行います。つまり、お客さまに付加価値を提供できなければペナルティが課され、超過収益に対してのみ報酬を受け取るということです。この運用報酬体系により、オービス社がお客さまに代わり提供した(または提供できなかった)付加価値に応じた報酬だけをお客さまにお支払いいただいています。この仕組みにより、オービス社の利益は運用資産残高ではなく運用パフォーマンスによって決定されることになります。お客さまに付加価値を提供することができなければ、オービス社の成功はあり得ません。
(ご留意事項)
以下の記載内容は、本ファンドの投資対象ファンドの報酬体系を説明しています。本ファンドの信託報酬は、本ファンド自体に対する運用管理費用(年率1.21%(税込))と投資対象ファンドの運用管理費用(成功報酬)の合計です。
投資対象ファンドの基本報酬は不要です。
ルクセンブルク籍の外国投資信託証券(以下「投資対象ファンド」ということがあります。)に投資を行い、実質的に日本の株式等に投資をすることで信託財産の長期的な成長を目指します。
ルクセンブルク籍外国証券投資法人 |
主としてわが国の株式に投資します。長期的観点に立った詳細なボトムアップリサーチに注力し、株価が本源的価値を大きく下回る銘柄への投資を一貫して行うことで、優れた長期リターンの実現を目指します。 |
---|---|
親投資信託 |
本邦通貨表示の短期公社債等に投資を行い、安定した収益と流動性の確保を図ることを目的として運用を行います。 |
本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。運用にあたっては、オービス・インベストメント・マネジメント・リミテッドおよび委託会社が運用する投資信託証券のうち、本ファンドの運用戦略を行うために必要と認められる下記の投資信託証券を主要投資対象とします。
詳しくは、「③お客さまの利益の追求を目指す運用報酬体系」をご覧ください。
あおぞら・日本株式アラインメント・ファンド(愛称:まくあき)
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドは実質的に日本の株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。また、国内や海外の社会・政治・経済情勢等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
本ファンドは実質的に一部、日本の中小型株式に投資を行う場合がありますので、流動性リスクを伴います。中小型株式は、一般に株式市場全体の平均に比べ市場規模や取引量が少ないため、経済状況の悪化や、本ファンドに大量の設定解約が生じた場合等には、市場実勢から期待される価格や評価価格通りに取引できない可能性があり、本ファンドの基準価額の下落要因となる場合があります。
購入単位 |
1,000円以上1円単位とします。 |
---|---|
購入価額 |
当初申込期間:1口当たり1円(1万口当たり1万円) |
購入代金 |
当初申込期間:当初申込期間中にお申込みの販売会社にお支払いください。 |
換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して8営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。 |
購入・換金 |
バミューダの銀行休業日かつニューヨークの銀行休業日または委託会社の定める休業日 |
信託期間 |
原則として無期限(設定日:2024年11月15日) |
繰上償還 |
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、投資対象とする投資信託証券が存続しないこととなった場合等には繰上償還となる場合があります。 |
決算日 |
毎年11月20日(ただし、休業日の場合は翌営業日) |
収益分配 |
年1回(11月20日)の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。 |
課税関係 |
課税上は株式投資信託として取扱われます。 |
購入時手数料 |
購入価額に、2.75%(税抜2.50%)を上限として販売会社毎に定める率を乗じて得た額とします。 |
---|---|
信託財産留保額 |
なし |
運用管理費用(信託報酬) |
|||||
---|---|---|---|---|---|
項目 |
ファンドの純資産総額に応じて |
||||
500億円以下の部分 |
500億円超の部分 |
||||
① 本ファンドの運用管理費用 |
年率1.21% |
年率1.10% |
|||
② 投資対象とする |
基本報酬:ありません。 |
||||
<成功報酬※2> 成功報酬(日次)=ベンチマークに対する超過収益×±成功報酬38%* |
|||||
実質的な負担※3 |
上記①のファンドの純資産総額に年率1.21%(税抜1.10%)以内の率を乗じた額に |
||||
その他の |
信託事務の |
監査費用、印刷費用等および信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.2%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。 |
|||
売買委託 |
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
■本資料は、あおぞら投信株式会社(以下「当社」ということがあります。)と株式会社あおぞら銀行が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■投資信託は値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し(図表、数値等を含みます。)は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
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