事業内容

構造転換

企業の変革を促進する銀行機能

事業部門

主なサービス

  • 投資銀行部門
    • └ コーポレートファイナンス
    • └ ストラクチャード・ファイナンス
  • コーポレートファイナンス
    国内コーポレートローン、ベンチャーデット、
    エンゲージメント投資
  • ストラクチャード・ファイナンス
    LBOローン、不動産ファイナンス、事業再生
  • 日本企業が構造転換のニーズに直面する中で、その変革をファイナンス面から支える機能です。
  • 従来型の融資にとどまらず、企業価値向上と社会課題の解決を目的としたソリューションを提供する点が特長です。

(グループ会社)
GMOあおぞらネット銀行

  • 法人に特化したテクノロジーバンク
    あおぞら銀行とGMOインターネットグループの共同出資により設立されたインターネット専業銀行
  • 高度なIT技術により、高い利便性を低コストで提供します。

事業部門

  • 投資銀行部門
    • └ コーポレートファイナンス
    • └ ストラクチャード・ファイナンス

主なサービス

  • コーポレートファイナンス
    国内コーポレートローン、ベンチャーデット、
    エンゲージメント投資
  • ストラクチャード・ファイナンス
    LBOローン、不動産ファイナンス、事業再生
  • 日本企業が構造転換のニーズに直面する中で、その変革をファイナンス面から支える機能です。
  • 従来型の融資にとどまらず、企業価値向上と社会課題の解決を目的としたソリューションを提供する点が特長です。

事業部門(グループ会社)

GMOあおぞらネット銀行

主なサービス

  • 法人に特化したテクノロジーバンク
    あおぞら銀行とGMOインターネットグループの共同出資により設立されたインターネット専業銀行
  • 高度なIT技術により、高い利便性を低コストで提供します。

グローバルマーケット

グループの成長を市場機能の活用で支える

事業部門

主なサービス

  • 市場国際部門
    • └ マーケット
    • └ 海外投融資
  • マーケット業務
    証券投資・ALM機能
    銀行全体の資金調達・運用をコントロール
    デリバティブ商品提供
    お客さまのヘッジ・運用ニーズに対応
  • 国際業務
    海外コーポレートファイナンス
    ニューヨーク・ロンドンの拠点が東京と連携
  • 国内外の金利・為替・エクイティ・クレジット市場に広く参加し、グループ全体の収益とリスクをグローバルな視点からバランスさせる役割を担っています。

事業部門

  • 市場国際部門
    • └ マーケット
    • └ 海外投融資

主なサービス

  • マーケット業務
    証券投資・ALM機能
    銀行全体の資金調達・運用をコントロール
    デリバティブ商品提供
    お客さまのヘッジ・運用ニーズに対応
  • 国際業務
    海外コーポレートファイナンス
    ニューヨーク・ロンドンの拠点が東京と連携
  • 国内外の金利・為替・エクイティ・クレジット市場に広く参加し、グループ全体の収益とリスクをグローバルな視点からバランスさせる役割を担っています。

運用機会の提供

お客さま本位の預金・資産管理型ビジネス

事業部門

主なサービス

  • カスタマーリレーション部門
    • └ 預金調達
    • └ 資産管理型ビジネス
  • 法人のお客さま(金融法人・地域法人)
    法人預金、シンジケート・ローン、信託型運用商品
  • 個人のお客さま
    ネット預金「BANK™」、あおぞら投信、
    ファンドラップ
  • 投資銀行部門と金融法人・地域法人営業が連携したオリジネーション&ディストリビューション(O&D)ビジネスによりお客さまへ運用機会をご提供します。
  • 「貯蓄と投資の両輪」で個人のお客さまの人生に伴走します。

事業部門

  • カスタマーリレーション部門
    • └ 預金調達
    • └ 資産管理型ビジネス

主なサービス

  • 法人のお客さま(金融法人・地域法人)
    法人預金、シンジケート・ローン、信託型運用商品
  • 個人のお客さま
    ネット預金「BANK™」、あおぞら投信、ファンドラップ
  • 投資銀行部門と金融法人・地域法人営業が連携したオリジネーション&ディストリビューション(O&D)ビジネスによりお客さまへ運用機会をご提供します。
  • 「貯蓄と投資の両輪」で個人のお客さまの人生に伴走します。

<部門別粗利益構成>

  • 粗利益は部門に属さない損益を含むため、合計は一致しません。
(2026年7月時点)