あおぞら銀行BANKがウーマンリサーチ「女性が選ぶインターネット銀行」ランキングで総合満足度第1位を獲得しました！
「総合満足度」、「預金金利満足度※」、「手数料満足度※」、「サイト・アプリの使いやすさ満足度」で
第1位を獲得しました！
- 実際の金利や手数料ではなく利用者による満足度の平均。＜調査概要＞【出典元】こどもりびんぐ「シルミル研究所」ウーマンリサーチ（外部サイトに遷移します） 【調査期間】2023年2月17日〜2023年3月2日 【調査対象】「あんふぁんWeb」「ぎゅってWeb」会員、こどもりびんぐアンケート会員
忙しい毎日を送るあなたのために、あおぞら銀行BANKの評価ポイントをまとめました！
あおぞら銀行BANKのポイントを押さえて、おトクを上手に使ってください！
- BANKアプリ経由のお取引も対象です
- 2024年2月付与分（2023年12月判定分）以降の優遇サービスです。詳しくはこちらをご覧ください
BANKアプリは、預金や投資信託などの
資産形成に便利で役立つツールです。
普通預金残高、The Savings残高、定期預金残高、投資信託評価額、金融商品仲介の保有銘柄別残高の資産バランスや資産推移をご確認いただけます。
利用明細やキャッシュバック金額の確認、利用限度額のリアルタイム変更など、便利な機能をご利用いただけます。
簡単な操作で投資信託を選択でき、そのままインターネットバンキングで購入できます。また、残高推移グラフや保有銘柄一覧など、保有資産の状況を簡単にご確認いただけます。
2024年から始まる新NISA制度＊に向けBANKアプリの活用をご検討下さい。
いますぐダウンロード！
- Apple、Appleのロゴは、米国もしくはその他の国や地域におけるApple Inc.の商標です。App Storeは、Apple Inc.のサービスマークです。
- Google Play および Google Play ロゴは、Google LLC の商標です。
おトクに資産形成ができるNISA制度
効率的にお金をふやしたいなら、非課税でおトクなNISA制度の利用がおススメ！
2024年からさらにパワーアップするNISA制度で、かしこくおトクに資産形成してみませんか？
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- 上図はイメージです。将来の運用成果を予測・保証するものではありません。
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- 2023年6月30日時点の情報を元に作成しております。
あおぞら銀行 BANKのおトクなキャンペーン
使っておトクなVisaデビット！
期間中に特定の加盟店でVisaデビットをご利用いただくとご利用額の最大2%をプレゼント！
おトクに始める資産形成！
2024年からさらにパワーアップするNISA制度を活用して、あおぞら銀行で資産形成を始めてみませんか？NISA口座開設と普通預金残高20万円以上で５,000円プレゼント！
給与振込口座の指定でおトクに！
BANK口座を給与振込口座にご指定いただき、1回10万円以上の入金があったお客さまに1,000円プレゼント！
- 2023年12月1日現在
資産運用に関するお問い合わせ窓口ができました！
あおぞら銀行BANKでは、資産運用に関する問合せ窓口をご用意しております。
「投資を始めてみたいけど、踏み出せない」「新NISAって？」「投資信託のインターネットバンキング操作が不安」など投資初心者のお悩み・お困りごとをサポートいたします。
通話料無料のフリーダイヤルで直接オペレーターに繋がりますので、お気軽に相談してみませんか。土曜日もご相談いただけます。
ご注意事項
- 普通預金金利はBANKの普通預金口座のものであり、その他の本支店の口座では金利は異なることがあります。
- BANKはBANK支店を含む当行において支店名称に「BANK」が付くすべての支店を総称する名称として使用しております。
- 当行でNISA口座を開設するには、当行の投資信託口座の開設が必要です。
- Visaデビットご利用によるキャッシュバックおよびNISA口座開設によるプレゼントは、預金またはその利払いではありません。
- 普通預金の元本は払い戻すことができますが、Visaデビットの決済に使用した場合、支払った金額の払い戻しはありません。
- 投資信託を購入した場合、その元本の返済は保証されておりません。
- 各サービスには条件等が設定されており、ご利用の検討には各リンク先の詳細を必ずお読みください。
- 普通預金、Visaデビットのキャッシュバック、NISA口座開設ともサービスの提供主体はあおぞら銀行です。
- 画像はイメージです。
Visaデビット機能付きキャッシュカードのご注意点
投資信託のご注意点
投資信託は、元本の保証はありません。株式相場・債券相場等の下落、組入株式・債券等の発行体の倒産や事業活動の変化、財務状況の悪化等による価格の下落、外貨建資産については為替相場の変動などの影響による基準価額の下落により、損失が生じ、投資元本を大きく割り込むおそれがあります。
投資信託は預金（債券）ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行でご購入された投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。