投資信託はじめようプログラム

◆投資信託はじめようプログラム

～いつもの銀行で投資信託をはじめてみませんか？～

＜プログラムの流れ＞

①店頭コース

STEP 1

投資信託口座開設

10月1日～3月31日の
期間に投資信託口座開設

BANKに普通預金口座をお持ちの方はスマホで投資信託口座開設

BANKに普通預金口座をお持ちの方は
スマホで投資信託口座開設

投資信託口座開設はこちら
STEP 2

ご購入

10月1日～3月31日の
期間に対象投資信託を合計

500万円以上ご購入

※店頭では購入時手数料を申し受けます
STEP 3

特典受け取り

その場で、商品券
5,000円分
プレゼント！

②インターネットコース

STEP 1

投資信託口座開設

10月1日～3月31日の
期間に投資信託口座開設

BANKに普通預金口座をお持ちの方はスマホで投資信託口座開設

BANKに普通預金口座をお持ちの方は
スマホで投資信託口座開設

投資信託口座開設はこちら
STEP 2

ご購入

対象投資信託の
購入金額 - 解約金額が

500万円以上

※計測期間は2回あります

購入

(Ⅰ)10月1日～12月30日
(Ⅱ)10月1日～3月31日

解約

(Ⅰ)10月1日～3月31日
(Ⅱ)10月1日～6月30日
STEP 3

特典受け取り

5,000円
キャッシュバック

※特典付与は1回のみ

(Ⅰ)2027年4月下旬入金
(Ⅱ)2027年7月下旬入金

＜投資信託はじめようプログラム＞

実施期間

2026年10月1日（木）～2027年3月31日（水）

対象のお客さま

2026年10月1日以降に、あおぞら銀行で投資信託口座を新たに開設いただく個人のお客さま

特典

＜店頭コース＞
以下①と②どちらも満たしていただいたお客さまに、購入申込時に店頭にて5,000円相当額の商品券をプレゼント

①2026年10月1日～2027年3月31日に新たに投資信託口座を開設
②2026年10月1日～2027年3月31日に店頭にて対象投資信託を合計500万円以上購入

＜インターネットコース＞
以下①と②どちらも満たしていただいたお客さまの普通預金口座に5,000円をご入金

①2026年10月1日～2027年3月31日に新たに投資信託口座を開設
②インターネットバンキングまたは店頭での対象投資信託の「購入金額 - 解約金額」が500万円以上
計測期間Ⅰ　2026年10月1日～2026年12月30日の購入金額から、2026年10月1日～2027年3月31日の解約金額を差し引いた金額が500万円以上で、2027年4月下旬にご入金
計測期間Ⅱ　2026年10月1日～2027年3月31日の購入金額から、2026年10月1日～2027年6月30日の解約金額を差し引いた金額が500万円以上で、2027年7月下旬にご入金

②については、計測期間Ⅰと計測期間Ⅱの2回判定を行い、特典付与は1回のみです。

対象投資信託

eMAXISシリーズ、eMAXIS Slimシリーズ、つみたてんとうシリーズを除く当行取り扱い投資信託（投信積立は対象に含みます）

●投資信託口座について

実施期間中に投資信託口座を解約され、投資信託口座を再開設された場合は対象外です。
投資信託口座のお申し込みには諸条件があり、条件を満たさない方は口座開設をお申し込みいただくことができず、結果として本プログラムの対象となりません。
投資信託口座（特にNISA口座）での投資信託のご購入には、口座開設のお手続きに日数がかかりますので余裕をもってお申込みください。
投資信託口座およびNISA口座開設にはマイナンバー（個人番号）の当行への届出が必要となります。

●投資信託取引について

店頭では購入時手数料（購入金額に対して最大3.3％（税込））がかかります。インターネットバンキングでは、全銘柄購入時手数料がかかりません。
店頭コース
購入申込後のキャンセルや取引不成立、短期間での解約時には特典を返却いただく場合があります。
購入金額は、購入時手数料・消費税等を含みます。複数回の約定があった場合は合算して判定します。
インターネットコース
「購入金額－解約金額」について、解約金額は、換金時手数料等を差し引いた普通預金口座への入金額です。
複数回の約定があった場合は、購入金額・解約金額をそれぞれ合算して判定します。
計測期間中の営業日を約定日とする購入・解約が対象です。投資信託商品によって約定日は異なりますので、購入の際にご確認ください。

●特典について

特典付与は実施期間中お一人さまどちらかのコース一回限りです。
店頭とインターネットバンキングの両方で投資信託を購入され、店頭での購入金額合計が500万円未満の場合はインターネットコースの適用となります。
インターネットコースにおける計測期間Ⅰで条件を満たしていない場合でも、計測期間Ⅱで条件を満たしていれば特典の対象となります。
投信総合取引の指定預金口座に入金します。入金時点で普通預金口座すべてが解約されている場合は特典対象外です。
本キャンペーンの趣旨にそぐわない、明らかに現金プレゼントのみを目的とした取引であると当行が判断した場合は、本キャンペーンの対象外とする場合がございます。その場合の個別照会の回答は致しかねます。

本プログラムは、予告なく内容を変更または終了する場合があります。また実施期間終了後、同種の条件によるプログラムを改めて実施する可能性があります。
本プログラムは、投資信託以外の他のキャンペーン・プログラムと併用可能です。ただし、本プログラムの実施期間中に新たにキャンペーン・プログラム等を追加する場合は、併用可否について変更することがあります。投資信託は預金ではなく元本の保証はありません。下記に記載のご注意事項を必ずご確認ください。

【投資信託に関するご注意点】

元本の保証はありません。株式相場・債券相場等の下落、組入株式・債券等の発行体の倒産や事業活動の変化、財務状況の悪化等による価格の下落、外貨建資産については為替相場の変動などの影響による基準価額の下落により、損失が生じ、投資元本を大きく割り込むおそれがあります。
手数料等として、商品毎に設定された、購入時手数料（購入金額に対して最大3.3％（税込））、信託報酬（純資産額に対して最大年率2.31％（税込）（成功報酬を除く。別途運用実績に応じた成功報酬が設けられている場合には、年率2.31％（税込）を超える場合があります。））、信託財産留保額（換金時の基準価額に対して最大0.5％）、換金時手数料（1万口あたり最大110円（税込））、その他諸手数料・諸費用等をご負担いただきます。（2026年9月1日現在の当行の取扱商品についての記載です。）
運用による損益は、すべて、投資信託を保有するお客さま（受益者）に帰属します。
換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
手数料等およびリスク等は商品毎に異なりますので、各商品の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面やお客さま向けの資料で必ずご確認ください。
投資信託は預金（債券）ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行でご購入された投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。銀行は募集の取扱い等を行います。
ご購入に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面を十分にお読みいただき、必ず内容をご確認のうえ、ご自身の判断と責任でお申し込みください。投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面は、取引店にてご請求いただけます。インターネットバンキングの投資信託サービスにおいては、当行所定の電子交付の方法にてご提供します。

【NISAに関するご注意点】

口座を開設しようとする年の1月1日時点で満18歳以上の、日本に居住する個人の方および恒久的施設を有する非居住者の方が対象です。
上記対象者がNISA制度（少額投資非課税制度）専用の口座（以下、「NISA口座」といいます。）を開設する場合、すべての金融機関を通じて同一年においてお一人につき一口座のみ開設できます。（ただし、金融機関等を変更した場合を除きます。）
一定のお手続きの下、NISA口座を開設する金融機関を変更することが可能です。また、NISA口座を廃止した場合でも再開設が可能です。ただし、金融機関の変更・口座再開設をしようとする年の年間投資枠を既に一部でも利用しているときは、翌年まで変更または再開設ができません。
複数の金融機関にNISA口座開設のお申し込みを行った場合には、最も希望していた金融機関では口座開設できないことや口座開設までに相当の時間を要することがあるなど、お手続きが円滑に進まないおそれがあります。なお、NISA 口座は申込日当日に開設いたしますが、複数の金融機関へのお申し込みであったことが判明した場合は廃止いたします。
NISA口座を開設していただくには、当行で投資信託口座を開設していただく必要があります。ただし、当行がお客さま情報に基づく判断を行った結果、投資信託口座および、NISA口座を開設いただけない場合があります。
年間投資枠はつみたて投資枠は120万円、成長投資枠は240万円で併用が可能です。
成長投資枠またはつみたて投資枠で保有している公募株式投資信託を解約した場合または当該公募株式投資信託が償還された場合、その取得価格（簿価）分だけ非課税保有限度額（総枠）が翌年に復活し、翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
NISA口座の税務上の損益は、利益については非課税扱いとなりますが、損失についてはなかったものとして扱われます。このため、NISA口座での換金時もしくは払出し時の時価が当初取得時の時価から下落している場合でも、課税口座の譲渡益や分配金との損益通算ができず、損失の繰越控除の適用を受けることもできません。
公募株式投資信託の配当所得には、普通分配金と元本払戻金（特別分配金）があり、このうち元本払戻金（特別分配金）は、元々非課税であるため、NISA口座による非課税のメリットを享受できません。
つみたて投資枠の対象商品は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託のうち当行が指定した商品を対象とします。
成長投資枠の対象商品は、信託期間20年未満の投資信託、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託を除いた商品のうち当行が指定した商品を対象とします。
あおぞら銀行では、口座開設申込日当日から投資信託を購入できる「即日買付」には対応しておりません。NISA口座における購入は、税務署に複数の金融機関へのお申し込みでないことを確認した後に可能となります。
複数年にわたりNISAで購入した同一銘柄の投資信託を売却する場合、最も買付日の古い預りから順番に売却されます。
2023年末までにNISAで購入した投資信託の収益分配金による再投資は、課税口座（特定口座または一般口座）に再投資されます。

【インターネットバンキングでの投資信託のお取引に関するご注意点】

インターネットバンキングで投資信託をお取引いただくには、別途「投信総合取引契約」、「投資信託口座の開設」および「インターネットバンキング契約」が必要です。
投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の交付は、当行所定の電子交付の方法により行われます。
当行取扱いの投資信託の中には、インターネットバンキングの投資信託サービスではお取引をお申し込みいただけないものがありますのでご注意ください。（対象ファンドについて詳しくは、当行ホームページ（投資信託：基準価額一覧）または、資産運用サポートデスクにてご確認ください。）
お客さま情報等に基づく当行の適合性判断により、ご購入いただけないファンドがあります。
当行では償還乗換優遇制度は利用できません。
インターネットバンキングの投資信託サービスで受付完了となった申込みであっても、ご指定の口座から購入の申込金額の引落ができなかった場合は申込みが取り消されたものとして扱います。また取引に関係する口座が閉鎖や取引停止となっている場合は申込みを取り消すことがあります。
日本国内にお住まいの成年のご本人さまによるお取引に限らせていただきます。
インターネットバンキングの投資信託サービスで表示される「お客さまの情報の確認」画面の（1）職業について、複数のご職業をご登録いただいている場合には、「10．その他」として、以下の職業コードを表記しております。また、お客さまが複数のご職業にご変更いただく場合、「10．その他」欄に以下の職業コードの中から該当する番号を入力してください。
＜職業コード＞
1．会社員　2．会社役員　3．官公庁・団体職員　4．医師・弁護士等　5．自営業・サービス業　 6．教職員　7．農林・水産　8．自由業
投資信託サービスは、当行ホームページの「インターネットバンキングのご利用環境」に掲載したOSとブラウザからご利用ください。

資産運用サポートデスク: 0120-430-031

平日：9:00～17:00（祝日、12/31～1/3を除く）
お電話いただく際は、お手元に通帳やキャッシュカードなど、口座番号の分かるものをご用意ください。