あおぞら銀行では、一人ひとりの「違い」を尊重すると同時に、
それを支える制度を拡充することで、
誰もが働きやすい組織の実現をめざしています。
ここでは、出産・育児にともなう仕事との両立支援と、
そうした制度を活用する行員をご紹介します。

ワーキングマザーをサポートする制度利用者の声

産休・育児制度を安心して活用。
周囲の理解と対応も大きな力に。

和田 真理子 (AN職)

プライベートエクイティ部 2008年入行

気兼ねなく、産休・育休制度を利用

就職活動を行っていた頃は、福利厚生や育児支援制度などほとんど意識せず、仕事内容や社風などを重視して企業研究をしていました。結婚、出産を経ても仕事を続けたいとは考えていたものの、仕事を続けるかどうかはパートナーの意向にも左右されるのではないかと思っていましたし、そもそも結婚するかどうかもわからなかったので、とにかく夢中になれる仕事をしたいと考えていたのです。
結婚をし、そして子供を授かったとわかったとき、産前・産後休業や育児休業制度を利用することに迷いはありませんでした。実は、結婚の報告を上司にしたときに「これから子供を何人産んでも是非、あおぞら銀行で働き続けてほしい」と言ってもらえたことがあったので、安心して制度利用を申請できました。また、先輩行員で出産を機に退職する人がほとんどいなかったことからも、当然のように制度を利用し、仕事を続けることを決意していました。
休業中も周囲から温かい気遣いをいただき、大変ありがたかったです。

子供の存在が、働き続ける意義を深化させた

子供を預ける保育所が決まらず、当初予定していた時期に職場復帰できませんでした。急遽、復帰日の延期をお願いすることになったのですが、急なお願いであったにもかかわらず柔軟に対応してくれたことに、今でもみなさんに大変感謝しています。
現在は、仕事と育児をうまく両立するために、仕事を溜め込まない、急に仕事を休むことになってもチームメンバーが対応できるように仕事の内容をチーム内でオープンにする、常に期日より早めに仕事を仕上げる、といったことを心がけています。
家庭では、パートナーをはじめ周囲の協力も得ながら、子供と過ごす時間を大切にしています。
出産を経て、子供に対して「『働くママ』の姿を見て、さまざまな選択肢の中から自分の人生を築いてほしい」と思うようになりました。このように考えることで、私が働き続けることの意義も深まったように思います。

長期の産休・育休の良さを実感。
育児との両立は、仕事のやりがいにもつながる。

山下 美香 (FE職)

仙台支店 2006年入行

ライフスタイルに合わせて働き方を選択

私が就職活動を行っていた頃は、女性は結婚を機に退職するという世間一般のイメージがまだ根強かったように思います。しかしあおぞら銀行に入行して、結婚を理由に退職する行員もいれば、結婚後も仕事を続け、出産後も制度を利用して仕事を続けている行員もおり、当行は個々人のライフスタイルに合わせた働き方を選択できる会社であることがわかりました。
自分が結婚し、子供を授かったときは、出産・育児と仕事の両立に不安はあったものの、仕事を続けることに迷いはありませんでした。同じ支店内で、産前・産後休業や育児休業制度を利用し、職場に復帰した先輩が何人もいたことから、「自分もがんばってみよう」と思えたからです。また、上司や同僚も、快く私の制度利用を受け入れてくれ、私が不在の間の体制やフォローを考えてもらえたので、本当に助かりました。

短時間勤務制度も利用し、限られた時間を有効に活用

私は、産前・産後休業は産前6週間前から産後8週間まで、育児休業は生後11カ月になるまで、それぞれ取得しました。年度の節目の4月に子供が保育所に入所できたので、規定より短い生後11カ月で職場に復帰しましたが、その間、子供との貴重な時間を大切に過ごすことができました。職場に復帰してからは短時間勤務制度を利用して、勤務時間を1時間短縮しています。
育児をしながら働くうえで私が意識していることは、メリハリをつける、時間を効率的に使う、上司・同僚への感謝を忘れない、の3点です。仕事時間が限られているからこそ、やるべきことを整理し、より集中して仕事に取り組むことができます。それが仕事のやりがいにもつながっています。また、育児と仕事の両立は、自分の力だけではなく周囲の協力のおかげであり、感謝の気持ちを忘れてはいけないと思っています。
帰宅後は家事に追われながらも、子供と触れ合う時間を大切にしています。それが明日の仕事への大きな活力になっています。

育児と仕事の両立支援制度

出産・子育て支援制度

<休暇及び休業>

産前・産後休暇 出産のために、産前は出産前6週間、産後は8週間、それぞれ休業することができます。
育児休業 最長で子どもが2歳1カ月までの期間、休業することができます。
ペアレント休暇 子どもの出生からおおむね6カ月以内に連続5日間まで休暇を取得できます。
子の看護休暇 小学校就学前までの子どもが負傷、病気にかかった場合、子どもが1人の場合は1年間に5日間まで、2人以上の場合は10日間まで、半日単位で休暇を取得することができます。

<休暇及び休業>

時差出勤 妊娠中から子どもが小学校3年生の年度末になるまでの間、育児のために出勤時間を前倒し、あるいは後ろ倒しすることができます。
短時間勤務 妊娠中から子どもが小学校3年生の年度末になるまでの間、育児のために1日につき2時間まで勤務時間を短縮して働くことができます。保育園の送り迎えなど、対象となる多くの行員が利用しています。
時間外勤務の
免除・制限
子どもが3歳になるまでの間、時間外勤務を免除するよう申し出ることができます。また、子どもが小学校就学するまでの間、時間外勤務を制限するよう申し出ることができます。
育児時間 満1歳未満の子どもを養育している女性行員は、勤務時間中に1日2回各30分、育児に専念する時間を取得できます。

<その他の支援制度>

ジョブリターン
制度
「出産」「育児」「配偶者の転勤」「介護」などを理由に退職した行員が、再び当行で働くことを希望する場合に、再入行が可能な制度です。
在宅勤務・
モバイル勤務
育児や介護といった事情を抱える行員の就業継続のほか、外出時の空き時間や出張時の移動時間などの有効利用を図るため、2017年4月に全行員を対象に在宅勤務制度を導入しました。